小型マンホールの採用状況と適用条件等について｜一般社団法人地域環境資源センター

　小型マンホールには、コンクリート製、レジンコンクリート製、硬質塩化ビニル製の製品があり、下水道事業においては、平成９年頃より実用化されています。農業集落排水事業においては、平成14年度以前には36道県の市町村で、平成15年度から今日までには42道県の市町村の272地区以上で使用されています。（土地改良事業団体連合会への聞き取り結果）
　小型マンホールは、自治体によって、使用箇所あるいは適用条件が若干異なっていますが、維持管理上の問題等が発生しない範囲で、極力多くの箇所で使用することがコスト縮減となります。

●　硬質塩化ビニル製小型マンホール

■	起点マンホールについて　清掃作業の容易性を考慮して１号あるいは０号マンホールを採用している自治体も多くありますが、小型マンホールなら汚物が堆積する心配はないため、起点での小型マンホールの使用を考慮する必要があります。
■	中間点および屈曲点のマンホールについて　維持管理性を考慮し、小型マンホールと１号マンホールを交互に使用しているケースが多くありますが、実態としては、自然流下管路を点検あるいは清掃する頻度は少ないこと、また、近年では小型マンホールから出し入れして調査できる小型の自走式テレビカメラもあることから、小型マンホールを連続設置することについても考慮する必要があります。
■	マンホールの深さについて　硬質塩化ビニル製の小型マンホールは、細長い筒状の形状をしているため、深くなり過ぎると埋戻しの際に傾きやすくなります。また、維持管理作業にも支障が出ることが考えられるため、マンホールの深さは２m程度にとどめておくことが望ましいとされます。
■	屈曲角度について　小型マンホールは内径が小さいため、大きな角度で屈曲させると水流を急激に変化させ、汚物の流れを阻害する恐れがあります。このため、特に流速の速くなる急勾配の現場では、大きな屈曲角度としないほうが望ましいとされます。
■	施工における留意点について　硬質塩化ビニル製の小型マンホールは、本体と防護蓋（防護ハット）が分離しており、施工が不十分な場合、防護蓋が沈下する恐れがあるため、施工は確実に行うとともに、仮復旧後、十分交通開放した後で本復旧を行うことが望ましいとされます。

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